フリーランスとして数年活動してきたものの、「収入の波が読めない」「年金や社会的信用はこのままで大丈夫だろうか」と、正社員に戻ることを考え始めた人も多いのではないでしょうか。

近年は、正社員かフリーランスかの二者択一だけではなく、週3〜4日勤務の正社員や副業・業務委託との組み合わせなど、中間的な働き方を選ぶ人も増えています。

フリーランスと正社員は、どちらかが優れているわけではなく、「今の自分の状況とこの先の希望に、どちらが合っているか」という視点で見極めることが大切です。

本記事では、フリーランスと正社員のメリット・デメリットを整理したうえで、「戻るべきか、続けるべきか」を判断するための軸と、フリーランスから正社員への転職で不利にならないためのポイントを解説します。

フリーランスと正社員の違いを整理する

まずは、両者の違いを構造から押さえておきましょう。

正社員は、企業と「雇用契約」を結ぶ働き方です。労働時間や賃金などの条件は労働基準法をはじめとする労働法で守られ、社会保険への加入や有給休暇の付与も法律で義務付けられています。

一方のフリーランスは、企業と「業務委託契約」（請負契約や準委任契約）を結び、成果物や業務の遂行に対して報酬を受け取る働き方です。労働者ではなく事業者として扱われるため、労働法の保護は原則として及ばず、取引のルールは民法や、2024年11月に施行されたフリーランス保護法（フリーランス・事業者間取引適正化等法）などに基づきます。

フリーランスのメリット

はじめに、フリーランスとして働くメリットを3つの観点から整理します。すでにフリーランスとして活動している方は、「今、自分が手にしているもの」を再確認する意味でも押さえておきましょう。

働く時間と場所を自分で決められる

フリーランスの大きな魅力として、稼働時間や働く場所を自分の裁量で決められる点があります。

通勤や固定の勤務時間に縛られないため、「午前中は集中作業、午後は打ち合わせ」「午前中に働いて、夕方からは育児に集中する」など、自分のコンディションやライフスタイルに合わせた働き方がしやすくなります。

案件やクライアントを選べる

受ける仕事や取引先を自分で選べるのも、フリーランスならではのメリットです。

苦手な分野や条件の合わない案件は断り、得意領域や単価の高い仕事に集中する、といった動きが取れるため、納得感を持って働きやすい傾向にあります。

実力次第で収入の上限を伸ばせる

フリーランスは、単価交渉や案件数の調整によって、成果がそのまま収入に反映されやすい働き方です。

会社の給与テーブルに縛られないため、スキルと実績を積み上げれば、収入の天井を自分で押し上げられます。実際に、同年代の正社員の平均を大きく上回る年収を実現しているフリーランスも少なくありません。

フリーランスのデメリット

自由度の高さと引き換えに、フリーランスには特有のリスクや負担もあります。正社員への転職を考え始めた方の多くが直面する、代表的なデメリットを3つ紹介します。

収入が不安定になりやすい

フリーランスの収入は、案件の受注状況に左右されます。

契約の終了や案件の途切れ、入金サイクルの都合などにより、月ごと・年ごとの収入が読みにくいのが実情です。市場のニーズや取引先の経営状況といった、自分ではコントロールできない要因の影響も受けやすく、「前年より収入が大きく減ったのに、前年の所得に基づく税・保険料の負担がのしかかる」といった経験がある人も多いでしょう。

事務作業をすべて自分で担う

フリーランスは、確定申告・請求書の発行・経費管理といった事務作業を、すべて自分でこなす必要があります。

さらに、案件獲得のための営業や見積もり・条件交渉も自分の仕事です。本業のスキルを発揮する時間以外の負担が大きく、「稼働時間のわりに手元に残る時間が少ない」と感じる場面もあるかもしれません。

スキルが頭打ちになりやすい

フリーランスには上昇志向が強い人が多いですが、実は独立することで長期的な成長がしづらくなる側面もあります。というのも、フリーランスが依頼される仕事は、基本的に「今できること」が前提となるからです。

未経験の領域の案件はそもそも受注しづらいため、意識的に実績づくりや自己投資をしなければ、同じスキルセットで同じような案件を回し続けることになりがちです。市場価値を高めていくためには、自費でスクールに通う、未経験の仕事を任せてもらえるようにクライアントに交渉するなど、一定のリスクをとる必要があります。

正社員のメリット

正社員には、一度フリーランスを経験した人ほど価値を実感しやすいポイントが少なくありません。

ここでは主な3つのメリットを整理します。

収入が安定している

正社員のわかりやすいメリットは、収入の安定性です。

毎月決まった給与が支払われ、企業によっては賞与や退職金も見込めます。案件の有無に一喜一憂することなく、収入の見通しを立てやすいため、住宅購入や子育てといったライフプランも組み立てやすくなります。

社会保障が手厚い

正社員は、厚生年金・健康保険・雇用保険・労災保険に会社経由で加入できます。

厚生年金や健康保険の保険料は会社が半分を負担してくれるうえ、有給休暇や育児休業などの法的な保障も受けられます。病気や家庭の事情で働けない期間を経験したフリーランスほど、制度の恩恵を強く感じるはずです。

未経験の仕事にも挑戦しやすい

正社員は、自分にとって未経験の業務でも、上司や先輩の監督のもとで担当できる場合があります。

また、会社の看板や組織のリソースを活かして、個人では受注しづらい規模のプロジェクトに関わることも可能です。「実績がないと仕事が来ない」フリーランスと異なり、スキルの幅を広げるチャンスが構造的に用意されている働き方といえます。

正社員のデメリット

一方で、正社員にも当然デメリットはあります。特にフリーランスから戻る場合は、以下の3点が事前に確認しておきたいポイントとなります。

働き方の自由度が下がる

正社員になると、勤務時間や勤務地は会社の定めに従うことになります。

残業や異動、場合によっては転勤に応じる場面もあるでしょう。また、上司や同僚との人間関係も避けられず、職場環境との相性が働きやすさを大きく左右します。

収入の上限が決まりやすい

正社員の給与は、給与テーブルや評価制度の枠内で決まります。

大きな成果を出しても、すぐに収入へ反映されるとは限りません。年功序列の要素が残る企業では、短期間での大幅な年収アップは難しいのが実情です。実力で稼いできたフリーランスほど、「成果と報酬が連動しない」ことに物足りなさを感じる可能性があります。

収入源が会社依存になりやすい

1つの会社に正社員として雇用されると、収入源を分散させづらくなります。就業規則で副業が禁止・制限されている場合もあり、また副業が認められていても、本業以外に使える時間や体力は限られます。

「収入の柱を一本に絞りたくない」という人は、転職エージェントに相談し、副業がしやすい企業を探すという選択肢もあります。

お金と将来を数字で比較する

フリーランスか正社員か、後悔しない意思決定のためには、「なんとなく」の印象ではなく事実に基づいて比較することが欠かせません。

ここでは、働き方を決めるにあたって考慮したい4つの観点を整理します。

収入：同じ額面でも手取りが変わる

フリーランスと正社員では、同じ額面でも手取りが変わります。

正社員は厚生年金・健康保険の保険料を会社と折半しますが、フリーランスは国民年金・国民健康保険の保険料を全額自己負担します。さらに、正社員が受け取る賞与・退職金や各種手当、経費として会社が負担してくれる費用まで含めると、「正社員時代と同等の生活水準を保つには、フリーランスは額面で2倍近く稼ぐ必要がある」といわれることもあります。

年収を単純比較するのではなく、「保険料・税金・経費を引いた後、手元にいくら残るか」で比べることが重要です。

年金：将来の受給額に差が出る

フリーランスが加入する国民年金は、満額でも月7万円弱にとどまります。一方、正社員は国民年金（基礎年金）に厚生年金が上乗せされるため、現役時代の収入にもよりますが、将来の受給額には大きな差が生じます。

フリーランスが受給額を増やしたい場合、iDeCo（個人型確定拠出年金）や国民年金基金、小規模企業共済などの制度を活用し、自前で上乗せすることが可能です。ただし、その分の掛金は毎月の手取りから捻出する必要があるため、「上乗せ分も含めて稼げているか」が実質的な比較の基準になります。

セーフティネット：失業・労災・産休・育休

フリーランスと正社員では、病気や怪我、家庭の事情で働けない期間の保障にも大きな差があります。

フリーランスには失業保険（雇用保険）や産休・育休はなく、失業時や稼働できない期間の収入保障はされません。労災保険は2024年11月から、フリーランスも特別加入が可能になりました。ただし任意加入であり、保険料は全額自己負担となります。

社会的信用：ローン・住宅

住宅ローンやクレジットの審査において、フリーランスは正社員より不利になりやすい傾向があります。

金融機関の審査では収入の安定性・継続性が重視されるため、フリーランスは直近2〜3年分の確定申告書の提出を求められるのが一般的で、経費計上により所得を圧縮していると借入可能額も小さくなりがちです。年収の額面が高くても、「借りやすさ」では正社員に軍配が上がるケースが多いことは知っておきましょう。

フリーランスか正社員か、「どちらか」を選ばなくてもいい

フリーランスと正社員の選択は、必ずしも二者択一ではありません。

近年は、週3日勤務の正社員や、副業OK・リモート可の企業も増えており、「正社員の安定」と「フリーランスの自由」の両方を残す働き方が現実的な選択肢になっています。フリーランスから正社員への転換を考えるとき、たとえば「週3〜4日は正社員として働き、残りはフリーランス時代のクライアントと業務委託で取引を続ける」という形なら、収入源を分散しながら社会保障も確保できます。

また、近年は企業側の動きとしても、まず業務委託として採用し、スキルや社風との適合度を確認した後に正式採用する「トランジション採用」を積極的に進めているケースも増えてきました。

関連記事：フリーランスから正社員への転換「トランジション採用」の成功事例まとめ

フリーランスからの転職に強みを持つ転職エージェントは、こうした多様な働き方が可能な求人を多数保有しています。「フルタイム正社員に完全に戻る」以外の道も含めて、選択肢を広く見ておくとよいでしょう。

正社員からフリーランスとしての独立を目指すときのポイント

独立を考える場合も、いきなり会社を辞めるのではなく、まずは副業として小さく試してから独立する人が多いです。副業の段階で「案件を継続的に取れるか」「収入見込みは立つか」「本業と並行できる体力があるか」を確認できれば、独立後のリスクを大きく減らせます。

このとき大切なのは、「半年で月10万円の副業収入」など、期限と基準を決めて見極めることです。期限を切らずに悩み続けるより、判断がはるかにしやすくなります。

フリーランスから正社員に戻るのは難しい？

「一度フリーランスになると、正社員には戻りにくいのでは」と不安に感じる人は多いですが、結論としては応募先次第です。

たしかに、フリーランス経験者の採用に消極的な企業も存在します。「組織に馴染めないのでは」「またすぐ独立するのでは」という懸念を持たれやすいためです。しかし一方で、フリーランスとしての実績を「自ら案件を獲得し、納品まで完遂してきた主体性・課題解決力の証明」として高く評価する企業もあります。

面接では、フリーランス時代の経験や正社員に戻りたい理由をポジティブに語れるとよいでしょう。

好印象な伝え方を整理するためには、フリーランスからの転職支援に実績のあるキャリアアドバイザーと壁打ちするのが近道です。採用側がどこを懸念し、どこを評価するのかを知る第三者の視点が入ることで、アピールの精度が大きく変わります。

将来後悔しない選択のために、転職のプロに相談しよう！

フリーランスを続けるか、正社員に戻るか。働き方の選択は人生を左右する大きな意思決定です。後悔しない選択のためには、収入・保障・市場価値といった要素を客観的な数字で整理し、第三者にキャリアを棚卸ししてもらったうえで判断するのがおすすめです。

『WorkshipCAREER』は、業務委託マッチングサービス『Workship』を手がける会社が運営する転職支援サービスです。フリーランスと正社員、両方のキャリアに精通したキャリアアドバイザーが在籍しており、フリーランス経験を強みに変える転職をサポートしています。

正社員への転職はもちろん、業務委託期間を経て正社員になる「トランジション採用」や、週3正社員・副業OK・リモート可の求人も扱っているため、「完全なフリーランスか、フルタイム正社員一本か」の二者択一に留まらない相談が可能です。

転職も、独立・副業の継続も視野に入れながら、まずは無料のキャリア相談から始めてみてはいかがでしょうか。